研究所情報



名称 恩田現代社会研究所
代表者(所長) 恩田守雄(おんだもりお)
設立 2023年9月
所在地 〒337-0033 埼玉県さいたま市見沼区御蔵1072-1 
電話・メール TEL:080-8760-5281 メール:ondasocialresearchinstitute@gmail.com
所長の紹介
・経歴:民間企業に勤務後(15年)、私立大学の教員(助教授、教授)として教育、研究活動に従事(30年)
・担当科目:経済社会学、開発社会学、市民社会政策論、地域づくりの社会学
・専門分野:地域創生学(地域社会論:地域づくり)、経済社会学(経済システムと社会システムの相関)、
      開発社会学(発展途上国の社会開発)、民俗社会学(自生的な社会秩序としての互助慣行)
・学位:博士(社会学) 東京大学大学院人文社会系研究科社会文化研究専攻博士課程修了
・資格:専門社会調査士 一般社団法人社会調査協会第001046号
    全国通訳案内士(英語)埼玉県登録番号 第EN01174号
    古物商(美術品商)埼玉県公安委員会許可第431390058792号
    合気道二段 公益財団法人合気会
大学非常勤講師歴:東京大学、慶應義塾大学ほか
現在:島根県立大学地域政策学部、大学院北東アジア開発研究科 客員研究員・非常勤講師
   経済社会学会会長(2022年9月~2025年8月)
業績
<著書>(単著)
・『発展の経済社会学』文眞堂1997年
・『開発社会学』ミネルヴァ書房2001年
・『グローカル時代の地域づくり』学文社2002年
・『互助社会論』世界思想社2006年
・『共助の地域づくり』学文社2008年
・『医学生のための社会学入門』晃洋書房2016年
・『支え合いの社会システム』ミネルヴァ書房2019年
<著書>(共著)
・『レジャービジネスの経営診断―「遊」空間のマーケティング』日本経済新聞社1992年
<論文>(単著)
・「互助ネットワークによる持続可能な社会」『環境情報科学』第39巻第1号(16-20頁)2010年
・「共助の強化によるコミュニティの再生」『計画行政』第 35巻第3号(3-8頁)2012年
・"Mutual help networks and social transformation in Japan,”American Journal of Economics and Sociology 72(3)531–564,2013(Peer-reviewed)
・“Restoration of Communities Following the Great East Japan Disaster: The ransformation of Mutual Help Networks Through the Eyes of the Victims,” Recovering from Catastrophic Disaster in Asia, William L. Waugh, W. L.and Han, Z (eds.) Emerald Publishing(pp.61-84)2017.
・「伝統的な互助慣行からみた地域社会のケアシステム」『医学のあゆみ』第267巻第4号(311-316頁)2018年
・「日本と東南アジアの互助慣行の比較」『経済社会学会年報』第42号(37-52頁)2020年 (査読有り)
・"Rotating savings and credit associations as traditional mutual help networks in EastAsia,”International Journal of Asian Studies 18(1) 1-17,2021(Peer-reviewed). ほか
<学術調査歴>―文部科学省(日本学術振興会)の科学研究費助成金ほかによる調査
・国内:全国の農山漁村、離島(北海道礼文島から沖縄与那国島まで)
・海外:韓国、中国、台湾、ベトナム、フィリピン、インドネシア、タイ、マレーシア、ラオス、カンボジア、ミャンマー、
インド、スリランカ、パラオ、ポンペイ、マーシャル諸島、チューク諸島ほか
<学会発表>(英語)
トロント(2018年)、ウィーン(2016年)、ブエノスアイレス(2012年)、パリ(2009年)、コペンハーゲン(2007年)、
ダーバン(南アフリカ2006年)、ブダペスト(2005年)、アムステルダム(2001年)、ユバスキュラ(フィンランド1996年)、
北京(1995年)
<講演>(地域づくり)
・2023年「互助社会の現状と課題―日本の伝統的な互助慣行から考える―」連帯社会研究交流センター
・2017年「共助の地域づくり―地域に対する愛着と誇りを育てる―」彩の国いきがい大学(埼玉県)
・2015年「グローカル時代の地域づくり―地場産業の活性化―」全日本印刷工業組合連合会、全国青年印刷人協議会
・2012年「住まいを支える社会の仕組み―共助の強化と共有空間の創出―」一般社団法人住総研
・2004年「グローカル時代の地域づくり―島根県の活性化―」島根県議会財政健全化調査特別委員会参考人(講演)
・1999年「グローバル時代の地域の活性化-国際交流によるまちづくり-」Konica デジタル経営セミナー
・1997年「これからの交流を考える―共生社会の実現に向けて―」第5回ひょうご地域連携推進大会ほか
<講師>(地域づくり)
・2005年 茨城県神栖市「市民カレッジ」講師
・2002年 (財)全国市町村振興協会市町村職員中央研修所講師(農山漁村の地域づくり)
・1993年 マレイシア国ルックイースト研修セミナー講師(英語、国際協力事業団)
<その他>
(対談)
・2021年「地方創生のいま、地域を元気に!」月刊誌『逓信「耀(かがやき)」』一般社団法人通信研究会
(新聞記事)
・2004年2月22日「グローカル時代の地域づくり」中国新聞
・2010年9月5日「『一村一助』運動とグローカル時代の地域づくり」日本生産性新聞
アドバイザー
・埼玉県生涯学習ステーション(指導者情報:人文・社会科学 <社会学 >地域づくりの社会学)
・埼玉県ネットアドバイザー(県民生活部青少年課)
・さいたま市生涯学習人材バンク(人文・社会科学<まちづくり講座、家族の社会学>)
・さいたま市防災ボランティアコーディネーター、避難所運営後方支援者
審議会委員歴
<埼玉県>
・埼玉県医療審議会委員
・埼玉県景観審議会委員
・埼玉県広域行政圏計画策定支援アドバイザー
<茨城県>
・茨城県龍ヶ崎市まちづくり交付金評価委員会委員長
・茨城県龍ヶ崎市都市計画審議会会長
<さいたま市>
・さいたま市福祉のまちづくり推進協議会委員
・さいたま市図書館協議会委員
・さいたま市市民活動推進委員会委員
・さいたま市博物館協議会委員
・さいたま市特別職報酬等審議会委員
・さいたま市健康づくり推進協議会委員
・さいたま市見沼区区民会議会長
・さいたま市総合振興計画審議会委員
表彰
・2022年 茨城県龍ケ崎市市政功労(15年間都市計画審議会会長の功績) 
・2012年 日本学術振興会特別研究員等審査会専門委員としての表彰
ボランティア活動
<災害ボランティア>
・2011年 東日本大震災(陸前高田市)
<スポーツボランティア>
・2021年 東京オリンピック2020フィールドキャスト
・2023年 東京レガシーハーフマラソン
・2024年 東京マラソン ほか
<イベントボランティア>
・2024年 SusHi Tech Tokyo (Sustainable High City Tech Tokyo)
所員
・恩田隆宏(北海道大学卒業) 担当:ICTによる地域づくり